埼玉りそな銀行

当ファンドの主なリスク

バンクローンの価格変動リスク

バンクローンは、信用度の変動等により価格が変動します。ファンドは実質的にバンクローンに投資を行ないますので、これらの影響を受けます。特にファンドが実質的に投資を行なうバンクローンについては、格付けの高いバンクローンに比べ、価格が大きく変動する可能性や組入バンクローンの元利金の支払遅延および支払不履行等が生じる可能性が高いと想定されます。また、一般的にバンクローンは債券と比べて流動性が低いと考えられます。そのため、市場の混乱時やファンドに大量の資金変動が生じた場合等には機動的に保有資産を売買できない場合があります。また、バンクローンを売却する際の売却価値が当初の投資価値を大幅に下回る場合があります。

債券価格変動リスク

債券(公社債等)は、市場金利や信用度の変動により価格が変動します。ファンドは実質的に債券に投資を行ないますので、これらの影響を受けます。特にファンドが実質的に投資を行なうハイ・イールド・ボンド等の格付けの低い債券については、格付けの高い債券に比べ、価格が大きく変動する可能性や組入債券の元利金の支払遅延および支払不履行などが生じるリスクが高いと想定されます。

為替変動リスク

「為替ヘッジなし(毎月分配型)」および「為替ヘッジなし(年2回決算型)」は、実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行ないませんので、為替変動の影響を受けます。
「為替ヘッジあり(毎月分配型)」および「為替ヘッジあり(年2回決算型)」は、実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本としますが、為替変動リスクを完全に排除できるわけではありません。また、円金利がヘッジ対象通貨の金利より低い場合、その金利差相当分のヘッジコストがかかるため、基準価額の変動要因となります。

分配金に関する留意点

◆分配金は、預貯金の利息とは異なりファンドの純資産から支払われますので、分配金支払後の純資産はその相当額が減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。
◆ファンドは、計算期間中に発生した運用収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて分配を行なう場合があります。したがって、ファンドの分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。
※計算期間中に運用収益があった場合においても、当該運用収益を超えて分配を行なった場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べて下落することになります。
◆投資者の個別元本(追加型投資信託を保有する投資者毎の取得元本)の状況によっては、分配金額の一部または全部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

その他の留意点

◆資金動向、市況動向等によっては、また、不慮の出来事等が起きた場合には、投資方針に沿った運用ができない場合があります。
◆ファンドが実質的に組み入れる有価証券の発行体において、利払いや償還金の支払いが滞る可能性があります。
◆有価証券への投資等ファンドにかかる取引にあたっては、取引の相手方の倒産等により契約が不履行になる可能性があります。
◆各ファンドが各々投資対象とする指定投資信託証券のうち、主として米ドル建てのバンクローンに投資する投資信託証券のすべてが存続しないこととなる場合は、当該ファンドを繰上償還させます。
◆投資対象とするマザーファンドにおいて、他のベビーファンドの資金変動等に伴なう売買等が生じた場合などには、ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。
◆主として米ドル建てのバンクローンに投資する指定投資信託証券の主たる投資市場である米国市場においては、バンクローンの受渡しに要する日数は一般的に債券等に比べて長いことが想定されます。したがってファンドに大量の解約が発生した場合等、売却済バンクローンの代金回収までの期間、一時的にファンドで資金借入れを行なうことによってファンドの解約代金の支払いに対応する場合があります。この場合、借入れ金利はファンドが負担することとなります。
◆金融商品取引所等における取引の停止(個別銘柄の売買停止等を含みます。)、決済機能の停止その他やむを得ない事情(流動性の極端な減少等)があるときは、投資信託約款の規定に従い、委託会社の判断でファンドの購入(スイッチングによる購入を含みます。)・換金の各受付けを中止すること、および既に受付けた購入(スイッチングによる購入を含みます。)・換金の各受付けを取り消す場合があります。また、実質的な投資対象の米ドル建てのバンクローンの流動性等を勘案し、購入のお申込みの受付けを制限することがあります。