埼玉りそな銀行

当ファンドの主なリスク

価格変動リスク

各ファンドが主要投資対象とする外国籍投資信託は、主に米ドル建のハイイールド債(高利回り債/投機的格付債)を投資対象としています。債券の価格はその発行体の経営状況および財務状況、一般的な経済状況や金利、証券の市場感応度の変化等により価格が下落するリスクがあります。一般的に金利が上昇した場合には債券価格は下落します。当該債券の価格が下落した場合には、各ファンドの基準価額も下落し、損失を被り投資元本を割込むことがあります。

為替変動リスク

■ 豪ドルコース、ブラジルレアルコース、メキシコペソコース、トルコリラコース
・各ファンドの主要投資対象である外国籍投資信託は、主に米ドル建資産に投資し、原則として米ドル売り、取引対象通貨買いの為替取引を行います。そのため、各ファンドは円に対する取引対象通貨の為替変動の影響を受け、取引対象通貨の為替相場が円高方向に進んだ場合には、各ファンドの基準価額は下落し、損失を被り投資元本を割込むことがあります。 また、為替取引を行う際に米ドル建資産額と為替取引額を一致させることはできませんので、基準価額は円に対する米ドルの為替変動の影響を受ける場合があります。なお、為替取引を行う際に取引対象通貨の金利が米ドル金利より低い場合、米ドルと取引対象通貨との金利差相当分の費用(為替取引によるコスト)がかかることにご留意ください。
・一部の取引対象通貨については、外国籍投資信託においてNDF取引※(ノン・デリバラブル・フォワード、直物為替先渡取引)を用いて為替取引を行います。NDF取引による価格は需給や当該通貨に対する期待等により、金利差から想定される為替取引の価格と大きく乖離し、当該金利差から想定される期待収益性と運用成果が大きく異なる場合があります。
※ NDF取引とは、現物通貨の取引規制が厳しい通貨や為替市場が未成熟な通貨の為替取引を行う場合に、あらかじめ約定したNDFレートと満期時の直物為替レートとの差から計算される差金のみを米ドルまたはその他主要通貨で決済する相対取引です。

■米ドルコース
ファンドの主要投資対象である外国籍投資信託は、主に米ドル建資産に投資し、原則として対円での為替ヘッジを行いませんので、円に対する米ドルの為替変動の影響を大きく受けます。円高になった場合、投資する外貨建資産の円貨建価値が下落し、ファンドの基準価額が下落する要因となり、損失を被り投資元本を割込むことがあります。

■円コース
ファンドの主要投資対象である外国籍投資信託は、主に米ドル建資産に投資し、原則として対円での為替ヘッジを行うことで為替変動リスクの低減を図ります。ただし、為替変動リスクを完全に排除できるものではなく、円に対する米ドルの為替変動の影響を受ける可能性があります。なお、為替ヘッジを行う際に円金利が米ドル金利より低い場合、米ドルと円との金利差相当分の費用(為替ヘッジコスト)がかかることにご留意ください。

流動性リスク

各ファンドに対して短期間で大量の換金の申込があった場合には、各ファンドの主要投資対象である外国籍投資信託において、組入有価証券の売却および為替取引の解消を行いますが、ハイイールド債および為替市場の特性から市場において十分な流動性が確保できない場合があり、その場合には市場実勢から想定される妥当性のある価格での組入有価証券の売却および為替取引の解消が出来ない場合、あるいは当該換金に十分対応する金額の組入有価証券の売却および為替取引の解消が出来ない場合があります。この場合、各ファンドの基準価額の下落要因となり、損失を被り投資元本を割込むことがあります。

信用リスク

・各ファンドが実質的に投資する債券の発行体や主要投資対象の外国籍投資信託が行う為替取引等の取引相手方等の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化を含む信用状況等の悪化という事態は信用リスクの上昇を招くことがあり、その場合には実質的に投資する債券の価格の下落および為替取引等に障害が生じ、不測のコスト上昇等を招くことがあります。この場合、各ファンドの基準価額の下落要因となり、損失を被り投資元本を割込むことがあります。
・ 債券の発行体等および為替取引等の取引相手方が破産した場合は、投資資金の全部あるいは一部を回収できなくなることがあります。その結果、各ファンドの基準価額が下落し、損失を被り投資元本を割込むことがあります。

その他の留意点/各ファンドの繰上償還

各ファンドの受益権の残存口数が10億口を下回った場合等には、信託を終了させることがあります。

収益分配金に関する留意事項

・分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
・分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
・投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。