• >
  • >
  • よりよく人生を終えるために「エンディングノート」はどう書いたらいい?

お役立ち情報

相続

よりよく人生を終えるために「エンディングノート」はどう書いたらいい?

よりよく人生を終えるために「エンディングノート」はどう書いたらいい?

近頃「エンディングノート」が注目を集めています。人生のエンディングのために想いを記すという特性上、あまり大々的に宣伝はしていないものの、大型書店やネット通販などで入手することができます。

エンディングノートというと何やら悲壮な響きがありますが、実はそうでもありません。生きているうちに想いの丈(たけ)を綴るのですから、堅く構えたりせず、等身大の自分をご家族に伝えてあげればいいのです。今回は、エンディングノートの書き方や活用法について解説します。

エンディングノートとは

そもそもエンディングノートとは、自身が死亡したり、病気などで意思疎通ができなくなった時のために、家族や親しい人のために伝えたいことを記しておくノートのことです。それだけでは「遺言と何が違うの?」と思われるかもしれません。

「遺言」というものは、法的に財産をどのように家族等に遺すかを伝える心のこもったメッセージのようなものです。これに対してエンディングノートは、伝えたい想いをそのまま赤裸々に伝えることができます。

極端に言えば、「隣の焼鳥屋にツケが溜まっているので、支払っておいてね」とか、「大事にしていた花瓶を割ったのは息子ではなく、実は僕です」でもなんでも良いのが特徴なのです。

もちろん、医療や介護などについて記しておくことも可能なので、うまく活用すればご家族も自分もさまざまなメリットを享受することができるでしょう。

エンディングノートの書き方

先ほど述べたように、エンディングノートには決まった形式はなく、自由に書くことができます。市販のノートに自由に書いても良いですし、書式をインターネットでダウンロードすることもできます。また、文房具店や書店などでエンディングノートを実際に手に取り、自分が書きやすそうなものを選んでみるのも良いでしょう。

書く内容は、思い出でも良いですし、自分の半生を記してみるのも良いでしょう。親しい人へのメッセージもエンディングノートの活用法としては一般的です。特定の信仰を持っているのであれば、どういう宗派のお葬式をしたいかを書いておくのも差し支えありません。遺言を作成する予定がないのであれば、保険や有価証券などを含めた財産状況を記しておくことも家族のためになります。

他方、人の悪口のようなネガティブなことを記すのは控えておくべきでしょう。なぜなら、自分の亡き後、親しい人がそれを見て傷ついてしまったらどうなるでしょうか。生き返って修正することはできないのです。だからこそ、なるべく前向きで良いことを綴っておいたほうが自分のためにもなるはずです。

エンディングノートをより有効に活用する

何を書いても良いエンディングノートですが、ただ好きなことを記すのではなく、家族のため、ひいては自分のためになることを書くと、より有効に活用できます。以下にエンディングノートの有効な活用法をいくつかお伝えします。

● 自分の意思や希望を伝え、家族の負担を減らす

エンディングノートは自分の意思を伝えるノートです。例えば認知症などの病気が心配であれば、万一の際に延命治療を受けるかどうかなどについて書いておくのも良いでしょう。

とくに終末期の治療は、本人はもとより家族のほうがストレスを抱えてしまうことが多いようです。そのため、大まかであっても方針を伝えておくことで、治療をはじめ諸々の手続きに対する家族の負担も軽減できるでしょう。

● 自分の人生を振り返り、残りの人生のあり方を考える

エンディングノートを自分のために活用することもできます。簡易でも良いので、エンディングノートに自分の半生を記してみましょう。その振り返りを通じてみると、これから先、自分が残りの人生で何をすべきか、うっすら見えてくるものがあることでしょう。また、過去を振り返ることで、もう一度行きたい場所や会いたい人が浮かび上がり、後悔のない人生を歩むことにもつながります。

自分のペースで

エンディングノートに書ける内容は多岐にわたるので、全てを一度に書こうとすると大変です。まずは、自分が書ける項目から書いてみましょう。エンディングノートと聞くと暗いものと思われがちですが、基本は「より良く人生を終えるためのノート」なのです。ご家族のため、そして自分のために、ぜひ作ってみることをおすすめします。

相続コンサルティングを得意にしている金融機関などでは「終活」やエンディングノートに関するアドバイスを受けることができます。気軽に相談することから始めてはいかがでしょうか。

執筆 2018/11/05 株式会社ZUU
エンディングノートについてプロに相談してみる 相続に関連するセミナーがないか探す

※当サイトの記事は執筆時点の税制、関係法令などに基づき記載して製作したものです。
今後税務の取り扱いなどが変わる場合もございますので、記載の内容、数値などは将来にわたって保証されるものではありません。

関連記事