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フィデリティ・アジア株・ファンド≪店頭窓口のみ販売しております。≫

ファンドの目的

分配型 ノーロード インデックス型 積立対象 通貨選択型 つみたてNISA

ファンド概要

商品カテゴリー

基準日 : 2019年08月19日

基準価額  51,879円
前日比  +650円
純資産総額  83.94億円
直近決算時分配金
(2018年11月30日)
 0円
年間分配金累計
(2019年07月31日)
 0円
設定来分配金累計
(2018年11月30日)
 0円
決算日  年1回:11月30日(休業日の場合は翌営業日)

基準価額チャート


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  3ヶ月 6ヶ月 1年 3年 5年 10年
騰落率 -2.85 +8.17 -0.09 +40.46 +42.79 +161.18
標準偏差 - - +22.77 +14.68 +17.37 +19.43
シャープレシオ - - -0.00 +0.82 +0.43 +0.52

過去6期の決算実績

決算日 基準価額(円) 純資産総額(億円) 分配金(円)
 2018/11/30 52,385 82.13 0
 2017/11/30 56,436 86.89 0
 2016/11/30 42,121 63.96 0
 2015/11/30 43,983 66.38 0
 2014/12/01 44,644 73.42 0
 2013/12/02 35,591 70.62 0

※投資信託の基準価額、直近決算時分配金、および純資産総額は、月曜日~金曜日(祝日、12/31~1/3を除く)の22時頃に更新します。

※分配金は直近決算時の1万口あたりの分配金額(税引前)を表示しています。

※分配金は運用状況によっては、分配金額が変わる、あるいは分配金が支払われない場合があります。

※掲載されている騰落率の値は前月末時点のものになります。

※騰落率は月末の数値を基に、前月末時点からさかのぼって各期間について算出しています(分配金込)。

※騰落率は、税引前および手数料等控除前の数値を基に算出しています。

※騰落率はあくまでも過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。

※騰落率は実際の投資家利回りとは異なります。

※過去の決算実績は決算日の翌営業日の22時頃に更新します。

お取引方法(店舗、ネット、電話)

ご相談

コミュニケーションダイヤル

ご注意いただきたいこと(必ずご覧ください)

本ファンドに関するリスク

当ファンドの主なリスク

投資信託に共通する特に注意が必要な点

  • 「投資元本」および「分配金」が保証されている商品ではありません。
  • 値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。
    基準価額が下落すると、損失を被り、投資元本を割込むことがあります。
  • 投資信託に生じた利益および損失は、ご購入されたお客さまに帰属します。
  • 預金ではないため、預金保険の対象外であり、また投資者保護基金の対象になりません。
  • クーリングオフ(金融商品取引法第37条の6の規定)の適用はありません。

当ファンドの主なリスクは以下のものがあります。

価格変動リスク
基準価額は有価証券等の市場価格の動きを反映して変動します。有価証
券等の発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収
できなくなる場合があります。

為替変動リスク外貨建の有価証券等に投資を行なう場合は、その有価証券等の表示通貨
と日本円との間の為替変動の影響を受けます。

エマージング市場に
関わるリスク
エマージング市場(新興諸国市場)への投資においては、政治・経済的不
確実性、決済システム等市場インフラの未発達、情報開示制度や監督当
局による法制度の未整備、為替レートの大きな変動、外国への送金規

その他の留意点
クーリング・オフファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・
オフ)の適用はありません。
デリバティブ(派生商品)
に関する留意点
ファンドは、有価証券先物、各種スワップ、差金決済取引等のデリバティブ(派生商品)を
用いることがあります。デリバティブの価格は市場動向などによって変動するため、基準
価額の変動に影響を与えます。デリバティブが店頭取引の場合、取引相手の倒産などに
より契約が履行されず損失を被る可能性があります。
ベンチマークに関する
留意点
ファンドのパフォーマンスは、ベンチマークを上回る場合もあれば下回る場合もあり、ベ
ンチマークとの連動を目指すものではありません。また、投資対象国または地域の市場
の構造変化等によっては、ファンドのベンチマークを見直す場合があります。
分配金に関する留意点
分配金は、預貯金の利息とは異なります。分配金の支払いは純資産から行なわれますので、
分配金支払い後の純資産は減少することになり、基準価額が下落する要因となります。
分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の利子・配当等収益および評価益を含
む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期
決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけ
るファンドの収益率を示すものではありません。計算期間におけるファンドの運用実績は、
期中の分配金支払い前の基準価額の推移および収益率によってご判断ください。
投資者のファンドの購入価額によっては分配金はその支払いの一部、または全部が、実質
的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も
同様です。

  • 詳しくは店頭に用意しております最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」および一体としてお渡しする「目論見書補完書面」を必ずご覧ください。なお、「投資信託説明書(交付目論見書)」は当社Webサイトからもダウンロードできます。

お客さまにご負担いただく費用

この投資信託を購入・保有・換金されるにあたって必要な費用は次の(1)~(3)の合計額となります。なお、(2)の運用管理費用(信託報酬)については、保有日数に応じてご負担いただきます。

(1)ご購入時に直接ご負担いただく費用
購入時手数料 取得申込総金額に応じて下記料率を購入申込受付日の翌営業日の基準価額に乗じて得た金額

取得申込総金額店頭・テレバンマイゲート・積立
3,000万円未満2.2680%(税込)
3,000万円以上5,000万円未満1.5120%(税込)
5,000万円以上1億円未満0.7560%(税込)
1億円以上3億円未満0.3780%(税込)
3億円以上なし

※取得申込総金額とは、購入に際しお支払いいただく金額の総計で、税込みの購入時手数料を含みます。
(2)保有期間中に間接的にご負担いただく費用
運用管理費用
(信託報酬)
信託財産の純資産総額に対して年率1.8684%(税込)
その他の費用・手数料
(3)途中換金時に直接ご負担いただく費用
信託財産留保額 ありません
(1)お申込み時に直接ご負担いただく費用
購入時手数料
取得申込総金額に応じて下記料率を購入申込受付日の翌営業日の基準価額に乗じて得た金額

取得申込総金額店頭・テレバンマイゲート・積立
3,000万円未満2.2680%(税込)
3,000万円以上5,000万円未満1.5120%(税込)
5,000万円以上1億円未満0.7560%(税込)
1億円以上3億円未満0.3780%(税込)
3億円以上なし

※取得申込総金額とは、購入に際しお支払いいただく金額の総計で、税込みの購入時手数料を含みます。
(2)保有期間中に間接的にご負担いただく費用
運用管理費用(信託報酬)
信託財産の純資産総額に対して年率1.8684%(税込)
その他の費用・手数料
(3)途中換金時に直接ご負担いただく費用
信託財産留保額
ありません
  • 詳しくは店頭に用意しております最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」および一体としてお渡しする「目論見書補完書面」を必ずご覧ください。なお、「投資信託説明書(交付目論見書)」は当社Webサイトからもダウンロードできます。

投資信託ご購入にあたってのご注意事項

  • 投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、株価、金利、通貨の価格等の指標に係る変動や発行体の信用状況等の変化を原因として損失が生じ、元本を割込むおそれがあります。
  • 投資資産の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うこととなります。
  • 投資信託へのご投資では、商品ごとに定められた手数料等(お申込金額に対して最大3.24%(税込)のお申込手数料(購入時手数料)、純資産総額に対して最大年2.376%(税込)の運用管理費用(信託報酬)(※)、基準価額に対して最大3.0%の信託財産留保額、その他運用に係る費用等の合計)をご負担いただきます。手数料等の合計については、保有金額または保有期間等により異なるためあらかじめ記載することができません。
    (※)一部のファンドについては成功報酬が別途かかります。成功報酬は運用状況等により異なるためあらかじめ記載することができません。(2018年7月1日現在)
  • 投資信託は預金でなく、預金保険の対象ではありません。また当社を通じてご購入いただいた投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託の募集・申込等の取扱いは当社、設定・運用は投資信託委託会社が行います。
  • 商品ごとに手数料等およびリスクは異なります。詳細については、最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」および一体としてお渡しする「目論見書補完書面」を必ずご覧ください。

<マイゲートでのお取引き>

  • 個人のお客さまの場合、原則として20歳以上のご本人さまによるお取引きとさせていただきます。
  • インターネット専用ファンドの取扱いは、マイゲート(インターネットバンキング)のみの受付となります。
  • インターネット専用ファンドについてのご注意はこちらをご確認ください。

<通貨選択型投資信託についてのご注意事項>

  • 通貨選択型ファンドは他のファンドと比べて商品性が複雑なファンドです。商品の仕組みをご理解の上、ご購入を検討してください。仕組みについてはこちらからご確認ください。

<NISA・つみたてNISA ご利用にあたって共通のご注意事項>

  • 日本にお住まいの20歳以上の個人の方(口座開設年の1月1日時点)が口座を開設できます。
  • 埼玉りそな銀行ではNISA・つみたてNISA口座開設には、投資信託の口座開設が必要です。
  • NISA・つみたてNISA口座は全金融機関を通じて、同一年において一人一口座のみの開設となります(金融機関変更をした場合を除く)。金融機関の変更を行い、複数の金融機関にNISA・つみたてNISA口座を開設したことになる場合でも、各年において1つのNISA・つみたてNISA口座でしか購入することができません。
  • NISA・つみたてNISA口座内の株式投資信託等を変更後の金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更しようとする年分の非課税投資枠で、すでに株式投資信託等を購入していた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。
  • 埼玉りそな銀行でのNISA・つみたてNISA対象商品は株式投資信託のみです。
  • NISA・つみたてNISA口座は他の口座との損益通算、損失の繰越控除はできません。
  • NISA・つみたてNISA口座には非課税投資枠(NISAは年間120万円・つみたてNISAは年間40万円)が設定されており、株式投資信託等を一度売却した場合、その分の非課税投資枠を利用した再投資はできません。NISA・つみたてNISA口座預り分から発生した収益分配金を再投資する場合も非課税枠を利用することとなります。中長期投資のための制度であることから、短期間での売買(乗換え)を前提とした商品には適しません。
  • 非課税となる投資枠の残額を翌年以降に繰り越すことはできません。
  • 投資信託における分配金のうち元本払戻金(特別分配金)は従来より非課税であり、NISA・つみたてNISA口座での制度上のメリットは享受できません。
  • つみたてNISA制度とNISA制度は併用できません。どちらかを選択する必要があります。

情報提供:時事通信社

本画面および本画面に含まれる情報(「本情報」)に関する著作権を含む一切の権利は、時事通信社またはその提供元(「情報源」)に帰属します。本情報は、情報提供を目的としており、投資勧誘を目的としたものではありません。本情報の内容については万全を期しておりますが、その正確性および信頼性等を確認することは債務に含まれておらず、時事通信社および情報源は、原因の如何を問わず、本情報の過誤等について一切責任を負いません。本情報の内容は予告なく変更される場合があります。本情報の提供については、遅延・中断等があります。本情報の蓄積・編集・加工等および本情報を方法の如何を問わず第三者へ提供することは、禁止します。

商号等:株式会社埼玉りそな銀行 登録金融機関 関東財務局長(登金)第593号
加入協会:日本証券業協会 一般社団法人 金融先物取引業協会

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