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りそなラップ型ファンドの特徴

りそなグループのラップ型ファンドデビューです。

りそなラップ型ファンドの特徴について教えてください

1.目標リターン別に3つの運用タイプからお選びいただけます

  • 世界各国の債券、株式およびリートなどの8つの資産に、各マザーファンドを通じて分散投資します。
  • 5 年から10 年程度の中長期的な運用のニーズやお客さまがとり得るリスク(リターンのブレ幅)の水準に応じて3つのファンドからお好みの運用タイプをお選びいただけます。
  • 運用にあたっては、5年から10年程度の期間における目標リターンの追求および各ファンド全体の下方リスク水準の低減を目指して各マザーファンドへの投資配分を決定します。また、マザーファンドへの投資配分比率は投資環境に応じて変更します。

3つの運用タイプの特徴

運用タイプ
※目標リターン等:(年率)
安定型 目標リターン:短期金利+2% リスク水準:4.34% 安定成長型 目標リターン: 短期金利+4% リスク水準:8.74% 成長型 目標リターン: 短期金利+6% リスク水準:16.19%
目標リターンと
リスク水準
の関係
(イメージ)
基本的
資産配分
※2019年9月現在
国内債券20%,先進国債券(為替ヘッジあり)47%,先進国債券(為替ヘッジなし)11%,国内株式7%,先進国株式7%,新興国株式2%,新興国債券2%,国内リート2%,先進国リート2%
国内債券14%,先進国債券(為替ヘッジあり)32%,先進国債券(為替ヘッジなし)2%,国内株式17%,先進国株式18%,新興国株式4%,新興国債券2%,国内リート2%,先進国リート11%
国内債券1%,先進国債券(為替ヘッジあり)1%,先進国債券(為替ヘッジなし)2%,国内株式15%,先進国株式44%,新興国株式11%,新興国債券2%,国内リート5%,先進国リート18%

「R246」の目標リターンなどについてはこちらからご確認ください。

2. りそなグループが培ってきた年金運用のノウハウを活用します

当ファンドの運用体制

  • りそなグループの信託財産運用ノウハウを承継し、設立した「りそなアセットマネジメント」が運用します。

りそなグループが持つ資産運用の強み

りそなグループでは、りそな銀行信託財産運用部・アセットマネジメント部およびりそなアセットマネジメントから成る資産運用の専門家集団が、高品質な運用商品の提供を行っている他、お客さまの運用目的やご要望に応じて多様な資産運用サービスを提供しています。

3.リーズナブルなコスト設定です

購入時手数料は最大2.20%、信託報酬もリーズナブルな料率に設定しました。

直接的にご負担いただく費用

購入時(購入時手数料)

購入申込総金額に応じて下記料率を乗じて得た金額となります。

取得申込総金額 店頭・テレバン マイゲート・積立
1億円未満 1.100%(税込) 0.770%(税込)
1億円以上3億円未満 0.550%(税込) 0.385%(税込)
3億円以上 なし なし
  • 3つの運用タイプ(ファンド)間でスイッチングを行うことができます。
  • スイッチングによってご購入される際には1.100%(税込)の購入時手数料がかかります。
  • スイッチングサービスは、各支店窓口のみ取扱いとなります。

換金時(信託財産留保額)

ありません。

間接的にご負担いただく費用

保有時〔運用管理費用(信託報酬)〕

各ファンドの純資産総額に対して、以下の表に掲げる率を乗じて得た額とし、各ファンドの計算期間を通じて毎日、費用として計上されます。

運用タイプ 安定型 安定成長型 成長型
料率 年率0.660%(税抜0.60%) 年率1.100%(税抜1.00%) 年率1.210%(税抜1.10%)

保有時(その他の費用・手数料)

監査費用、有価証券等の売買にかかる売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、外貨建て資産の保管等に要する費用(これらの消費税等相当額を含みます。)、信託財産に関する租税および信託事務の処理に必要な費用等は、その都度(監査費用は日々)ファンドが負担します。これらその他の費用・手数料は、信託財産の運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額またはその計算方法の概要等を記載することができません。

  • 上場投資信託証券、上場不動産投資信託証券は市場の需給により価格形成されるため、これら費用を表示することができません。
  • 上記の手数料等の合計額については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。
  • 上記は2019年10月1日現在のものですので、税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。

まずは、りそなラップ型ファンドを知ろう

りそなグループのノウハウで、中長期的な運用に理想的なポートフォリオ構築を目指します。

1 ファンドについて おさらいする 3 自分に合った ファンドを選ぶ

早速、りそなラップ型ファンドをはじめる

  • 埼玉りそな銀行では上記掲載以外の投資信託も取扱いしております。詳しくはこちらからご確認ください。
  • リスク・手数料等を十分ご理解いただいた上で、お客さまの投資のご意向にあった商品をお選びください。

ご相談

コミュニケーションダイヤル

「りそなラップ型ファンド【愛称:R246】」ご購入にあたってのご注意事項

<「R246」の目標リターンなどについて>

  • 「目標リターン」とは、必ず一定の収益を得ることのできる運用を意味するものではなく、記載されている目標リターンの数値は、その達成を示唆・保証するものではありません。従って、投資者の元本が保証されるものではなく、各ファンドの基準価額は下落することがあります。
  • 目標リターンは、運用管理費用(信託報酬)控除後のものです。その他発生する費用につきましては考慮していません。
  • 目標リターンに記載している短期金利は円LIBOR3ヵ月もののことを指します。
  • 目標リターンは、5 年から10年程度の中長期的な期間、運用することを想定して設定しています。
  • リスク水準は、2003年4月から2018年2月までの期間を通じ、各ファンドの資産配分が上記割合であったと仮定した上で、各マザーファンドが参照しているインデックスの収益率に基づき算出したものです。実際の運用では資産配分の見直しや各マザーファンド(インデックス)のリスク水準の変化等に伴って将来的に変動します。
  • 基本的資産配分は、2019年9月時点のものです。基本的資産配分は、各運用タイプの「目標リターン」に応じて、各マザーファンド(インデックス)の過去の収益率およびリスクに鑑み下方リスク水準の低減を目指して定期的に見直します。ただし、信託財産に現金等が含まれることや各マザーファンドの基準価額が変動すること等により、実際の資産別構成比率が上記の基本的資産配分と一致しない場合があります。

<目標収益(リターン)明示型投資信託について>

りそなグループでは5年から10 年程度の中長期的な運用を前提とした目標収益(リターン)が明示されているファンドを目標収益(リターン)明示型投資信託と呼びます。目標収益(リターン)とは、必ず一定の収益を得ることのできる運用を意味するものではなく、記載されている目標収益(リターン)の数値は、その達成を示唆・保証するものではありません。従って、投資者の元本が保証されるものではなく、各ファンドの基準価額は下落することがあります。

投資信託に関するご注意事項

  • 投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、株価、金利、通貨の価格等の指標に係る変動や発行体の信用状況等の変化を原因として損失が生じ、元本を割込むおそれがあります。
  • 投資資産の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うこととなります。
  • 投資信託へのご投資では、商品ごとに定められた手数料等(お申込金額に対して最大3.3%(税込)のお申込手数料(購入時手数料)、純資産総額に対して最大年2.42%(税込) の運用管理費用(信託報酬)*1、基準価額に対して最大3.0%の信託財産留保額、その他運用に係る費用等の合計)をご負担いただきます。手数料等の合計については、保有金額または保有期間等により異なるためあらかじめ記載することができません。
    *1 一部のファンドについては成功報酬が別途かかります。成功報酬は運用状況等により異なるためあらかじめ記載することができません。
    (2019年10月1日現在)
  • 投資信託は預金でなく、預金保険の対象ではありません。また当社を通じてご購入いただいた投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託の募集・申込等の取扱いは当社、設定・運用は投資信託委託会社が行います。
  • 商品ごとに手数料等およびリスクは異なります。詳細については、最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」および一体としてお渡しする「目論見書補完書面」を必ずご覧ください。

<マイゲートでのお取引き>

  • 個人のお客さまの場合、原則として20歳以上のご本人さまによるお取引きとさせていただきます。
  • インターネット専用ファンドの取扱いは、マイゲート(インターネットバンキング)のみの受付となります。
  • インターネット専用ファンドについてのご注意はこちらをご確認ください。

<通貨選択型投資信託についてのご注意事項>

  • 通貨選択型ファンドは他のファンドと比べて商品性が複雑なファンドです。商品の仕組みをご理解の上、ご購入を検討してください。仕組みについてはこちらからご確認ください。

<NISA・つみたてNISA ご利用にあたって共通のご注意事項>

  • 日本にお住まいの20歳以上の個人の方(口座開設年の1月1日時点)が口座を開設できます。
  • 埼玉りそな銀行ではNISA・つみたてNISA口座開設には、投資信託の口座開設が必要です。
  • NISA・つみたてNISA口座は全金融機関を通じて、同一年において一人一口座のみの開設となります(金融機関変更をした場合を除く)。金融機関の変更を行い、複数の金融機関にNISA・つみたてNISA口座を開設したことになる場合でも、各年において1つのNISA・つみたてNISA口座でしか購入することができません。
  • NISA・つみたてNISA口座内の株式投資信託等を変更後の金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更しようとする年分の非課税投資枠で、すでに株式投資信託等を購入していた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。
  • 埼玉りそな銀行でのNISA・つみたてNISA対象商品は株式投資信託のみです。
  • NISA・つみたてNISA口座は他の口座との損益通算、損失の繰越控除はできません。
  • NISA・つみたてNISA口座には非課税投資枠(NISAは年間120万円・つみたてNISAは年間40万円)が設定されており、株式投資信託等を一度売却した場合、その分の非課税投資枠を利用した再投資はできません。NISA・つみたてNISA口座預り分から発生した収益分配金を再投資する場合も非課税枠を利用することとなります。中長期投資のための制度であることから、短期間での売買(乗換え)を前提とした商品には適しません。
  • 非課税となる投資枠の残額を翌年以降に繰り越すことはできません。
  • 投資信託における分配金のうち元本払戻金(特別分配金)は従来より非課税であり、NISA・つみたてNISA口座での制度上のメリットは享受できません。
  • つみたてNISA制度とNISA制度は併用できません。どちらかを選択する必要があります。

商号等:株式会社埼玉りそな銀行 登録金融機関 関東財務局長(登金)第593号
加入協会:日本証券業協会 一般社団法人 金融先物取引業協会