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りそなラップ型ファンド簡易診断

りそなグループのラップ型ファンドデビューです。

私にはどの運用タイプが向いているのでしょうか?

当ファンドは、目標リターン別に「安定型」「安定成長型」「成長型」の3つの運用タイプからお選びいただけます。
どの運用タイプが自分に向いているのか迷っていらっしゃる方に、簡単に診断できるツールをご用意しました。
判定結果をご参考に、実際ご投資する運用タイプをお選びください。

りそなラップ型ファンド簡易診断

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全部で5問 りそなラップ型ファンド簡易診断スタート

ご自身にどの運用タイプが適していると考えられるか診断してみましょう。
リスク許容度に応じて「安定型」「安定成長型」「成長型」の3つの運用タイプから選べるりそなラップ型ファンド。
あなたにどの運用タイプが適していると考えられるのか、簡単に診断できるツールをご用意しました。

  • 下記のご留意事項を必ずお読みください。

Q1.お客さまの運用期間は?

さあ、診断を始めてみましょう。

Q2.お客さまのご年齢は?

ワタシは何歳にみえますか?

Q3.投資に関するお考えに近い選択肢は?

こんなことも聞いてくれるんですね。

Q4.資産価格が大きく下落したときの対応に最も近い選択肢は?

ワタシは・・・

Q5.資産全体に占める投資資金割合は?

これで最後の質問ですね。
安定型 安定成長型 成長型
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もう一度診断する
  • このりそなラップ型ファンド簡易診断(以下、「当サービス」といいます。)はりそなアセットマネジメント株式会社が作成しています。
  • りそなアセットマネジメント株式会社が、当サービスの正確性・完全性を保証するものではなく、予告なく内容を変更する場合があります。また、将来の成果を示唆・保証するものではなく、当サービスの結果を利用したことによる投資などの損益は全てお客さまへ帰属します。投資判断などの最終決定は、お客様ご自身でなされるようお願いいたします。
  • 当サービスは、一定の限られた質問をもとにお客さまに適していると考えられるタイプ(安定型、安定成長型、成長型)の自己診断を行うものであり、りそなラップ型ファンドの特定のタイプを推奨するものではありません。当サービスの診断結果は厳密なものではなく、お客さまの適合性は考慮しておりません。
  • りそなグループでは、お客さまに合った商品提案のため、お客さまの投資目的等のお考えを詳しくお伺いいたします。お伺いしたお考えと商品性が合わない等により、ご希望の商品を提供できないこともありますので、ご了承ください。
  • 当ファンドの購入をご希望の場合には「投資信託説明書(交付目論見書)」および一体としてお渡しする「目論見書補完書面」を必ずご覧ください。

早速、りそなラップ型ファンドをはじめる

  • 埼玉りそな銀行では上記掲載以外の投資信託も取扱いしております。詳しくはこちらからご確認ください。
  • リスク・手数料等を十分ご理解いただいた上で、お客さまの投資のご意向にあった商品をお選びください。

ご相談

コミュニケーションダイヤル

「りそなラップ型ファンド【愛称:R246】」ご購入にあたってのご注意事項

<「R246」の目標リターンなどについて>

  • 「目標リターン」とは、必ず一定の収益を得ることのできる運用を意味するものではなく、記載されている目標リターンの数値は、その達成を示唆・保証するものではありません。従って、投資者の元本が保証されるものではなく、各ファンドの基準価額は下落することがあります。
  • 目標リターンは、運用管理費用(信託報酬)控除後のものです。その他発生する費用につきましては考慮していません。
  • 目標リターンに記載している短期金利は円LIBOR3ヵ月もののことを指します。
  • 目標リターンは、5 年から10年程度の中長期的な期間、運用することを想定して設定しています。
  • リスク水準は、2003年4月から2018年2月までの期間を通じ、各ファンドの資産配分が上記割合であったと仮定した上で、各マザーファンドが参照しているインデックスの収益率に基づき算出したものです。実際の運用では資産配分の見直しや各マザーファンド(インデックス)のリスク水準の変化等に伴って将来的に変動します。
  • 基本的資産配分は、2018年3月時点のものです。基本的資産配分は、各運用タイプの「目標リターン」に応じて、各マザーファンド(インデックス)の過去の収益率およびリスクに鑑み下方リスク水準の低減を目指して定期的に見直します。ただし、信託財産に現金等が含まれることや各マザーファンドの基準価額が変動すること等により、実際の資産別構成比率が上記の基本的資産配分と一致しない場合があります。

<目標収益(リターン)明示型投資信託について>

りそなグループでは5年から10 年程度の中長期的な運用を前提とした目標収益(リターン)が明示されているファンドを目標収益(リターン)明示型投資信託と呼びます。目標収益(リターン)とは、必ず一定の収益を得ることのできる運用を意味するものではなく、記載されている目標収益(リターン)の数値は、その達成を示唆・保証するものではありません。従って、投資者の元本が保証されるものではなく、各ファンドの基準価額は下落することがあります。

投資信託に関するご注意事項

  • 投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、株価、金利、通貨の価格等の指標に係る変動や発行体の信用状況等の変化を原因として損失が生じ、元本を割込むおそれがあります。
  • 投資資産の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うこととなります。
  • 投資信託へのご投資では、商品ごとに定められた手数料等(お申込金額に対して最大3.24%(税込)のお申込手数料(購入時手数料)、純資産総額に対して最大年2.376%(税込)の運用管理費用(信託報酬)(※)、基準価額に対して最大3.0%の信託財産留保額、その他運用に係る費用等の合計)をご負担いただきます。手数料等の合計については、保有金額または保有期間等により異なるためあらかじめ記載することができません。
    (※)一部のファンドについては成功報酬が別途かかります。成功報酬は運用状況等により異なるためあらかじめ記載することができません。(2018年7月1日現在)
  • 投資信託は預金でなく、預金保険の対象ではありません。また当社を通じてご購入いただいた投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託の募集・申込等の取扱いは当社、設定・運用は投資信託委託会社が行います。
  • 商品ごとに手数料等およびリスクは異なります。詳細については、最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」および一体としてお渡しする「目論見書補完書面」を必ずご覧ください。

<マイゲートでのお取引き>

  • 個人のお客さまの場合、原則として20歳以上のご本人さまによるお取引きとさせていただきます。
  • インターネット専用ファンドの取扱いは、マイゲート(インターネットバンキング)のみの受付となります。
  • インターネット専用ファンドについてのご注意はこちらをご確認ください。

<通貨選択型投資信託についてのご注意事項>

  • 通貨選択型ファンドは他のファンドと比べて商品性が複雑なファンドです。商品の仕組みをご理解の上、ご購入を検討してください。仕組みについてはこちらからご確認ください。

<NISA・つみたてNISA ご利用にあたって共通のご注意事項>

  • 日本にお住まいの20歳以上の個人の方(口座開設年の1月1日時点)が口座を開設できます。
  • 埼玉りそな銀行ではNISA・つみたてNISA口座開設には、投資信託の口座開設が必要です。
  • NISA・つみたてNISA口座は全金融機関を通じて、同一年において一人一口座のみの開設となります(金融機関変更をした場合を除く)。金融機関の変更を行い、複数の金融機関にNISA・つみたてNISA口座を開設したことになる場合でも、各年において1つのNISA・つみたてNISA口座でしか購入することができません。
  • NISA・つみたてNISA口座内の株式投資信託等を変更後の金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更しようとする年分の非課税投資枠で、すでに株式投資信託等を購入していた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。
  • 埼玉りそな銀行でのNISA・つみたてNISA対象商品は株式投資信託のみです。
  • NISA・つみたてNISA口座は他の口座との損益通算、損失の繰越控除はできません。
  • NISA・つみたてNISA口座には非課税投資枠(NISAは年間120万円・つみたてNISAは年間40万円)が設定されており、株式投資信託等を一度売却した場合、その分の非課税投資枠を利用した再投資はできません。NISA・つみたてNISA口座預り分から発生した収益分配金を再投資する場合も非課税枠を利用することとなります。中長期投資のための制度であることから、短期間での売買(乗換え)を前提とした商品には適しません。
  • 非課税となる投資枠の残額を翌年以降に繰り越すことはできません。
  • 投資信託における分配金のうち元本払戻金(特別分配金)は従来より非課税であり、NISA・つみたてNISA口座での制度上のメリットは享受できません。
  • つみたてNISA制度とNISA制度は併用できません。どちらかを選択する必要があります。

商号等:株式会社埼玉りそな銀行 登録金融機関 関東財務局長(登金)第593号
加入協会:日本証券業協会 一般社団法人 金融先物取引業協会