引っ越しで新生活を始めるときのやることリスト！費用、手続き、挨拶までまとめて解説

引っ越し前は準備しなければいけないことが多く、抜けもれが起こりやすくなります。次の項目を中心に、早め早めの行動を意識するとよいでしょう。

引っ越し当日は作業が集中するため、事前に流れを把握しておくと安心です。以下のポイントを確認しながら進めましょう。

引っ越し後は生活が落ち着く一方で、手続きを後回しにしがちです。期限があるものも多いため、以下のリストで「どこへ行くか」「何が必要か」を整理して、早めに完了させましょう。

引っ越し作業にかかる費用は、荷物の量や移動距離、引っ越し時期によって大きく変動します。単身者の場合、通常期であれば数万円台からが目安とされますが、3〜4月の繁忙期や、土・日・祝日、月末などは料金が高くなりやすい傾向があります。

新居に入居する際には、敷金・礼金、仲介手数料、前家賃などの初期費用が発生します。賃貸住宅の場合、これらを合計すると家賃の4〜6カ月分が目安とされることもあり、まとまった資金が必要になります。あわせて、火災保険料や鍵の交換費用などがかかる場合もあります。物件によって条件は異なるため、契約前に初期費用の総額を確認し、無理のない資金計画を立てることが大切です。

引っ越し後の新生活では、家具や家電、カーテン、照明、生活雑貨などの購入費用も必要になります。すべてを一度にそろえるのではなく、生活しながら必要なものを見極めて買い足す方法も有効です。

引っ越し業界では、3月中旬から4月上旬にかけての時期が一年で最も需要が集中する繁忙期とされています。進学や就職、転勤などが重なるため、この時期は通常期と比べて料金が1.5倍から2倍以上になる可能性もあります。希望日時に予約が取れないことも多く、費用面・スケジュール面の両方で余裕が必要です。

一方で、平日を選ぶ、午後便を利用する、あるいは時期を少しずらしてゴールデンウィーク明けに引っ越すなど、条件を調整することで費用を抑えられる場合があります。引っ越し日を柔軟に検討できる場合は、複数の候補日で見積もりを取り、差額を比較してみるとよいでしょう。

荷物が比較的少ない一人暮らしの場合、「単身パック」や「単身向けプラン」と呼ばれるサービスが選択肢になります。専用のコンテナボックスに収まる量であれば、通常の引っ越しプランよりも費用を抑えられるケースがあります。移動距離が長い場合でも、料金が分かりやすい点はメリットです。
ただし、コンテナのサイズには上限があり、自転車や大型のベッド、ソファなどは運べないことがあります。また、荷物が規定量を超えると追加料金が発生する場合もあります。単身パックが自分の荷物量に合っているかどうかは、見積もり時に具体的な荷物内容を伝え、対応可否を確認することが大切です。

引っ越し費用を適正に把握するためには、1社だけで決めてしまわず、複数の引っ越し会社から見積もりを取る「相見積もり」が基本となります。見積もり内容には、作業人数やトラックの大きさ、オプションサービスなどが含まれるため、条件をそろえて比較することが重要です。同じ条件でも料金やサービス内容に差が出ることがあるため、比較することで納得感のある選択につながります。

比較する際は、金額だけでなくサービス内容にも注目しましょう。例えば、ダンボールなどの梱包資材が無料で提供されるか、洗濯機の設置やエアコンの取り外し・取り付けがオプション扱いかどうか、万が一の破損時の補償内容なども重要なポイントです。総額とサービスのバランスを見ながら、自分に合った引っ越し会社を選ぶとよいでしょう。

引っ越し後すぐに生活を始めるためには、ライフラインの手続きが欠かせません。最近はオンラインでまとめて手続きができるサービスも増えており、手間を減らしやすくなっています。

• 1.電気・ガス・水道の住所変更や使用開始手続き
• 2.ガス開栓の立ち会い日時の調整
• 3.インターネット回線の契約・開通手配

特に注意したいのがインターネット回線です。物件の設備状況によっては開通工事が必要となり、1カ月以上かかるケースもあります。物件が決まり次第すぐに手配しておくと安心です。

役所での手続きには期限が設けられているものが多く、引っ越し後は優先的に対応したい項目です。

• 1.住民票の転入届（引っ越し後14日以内）
• 2.マイナンバーカードの住所変更
• 3.運転免許証の住所変更

転入届は新居のある市区町村役場で行い、同時にマイナンバーカードの住所変更も必要となります。これらが済んでいない場合、行政サービスや金融手続きに支障が出ることがあります。運転免許証も、身分証明書として利用する機会が多いため、警察署や運転免許センターで早めに変更しておくと安心です。

金融機関の登録住所は、引っ越し後に見落としやすい手続きのひとつです。変更を忘れると、重要な書類が旧住所に送られてしまう可能性があります。

• 1.銀行口座の登録住所変更
• 2.クレジットカードの住所変更
• 3.保険会社（生命保険・損害保険など）の登録情報更新
• 4.通販サイトやサブスクリプションサービスの配送先変更

現在は、多くの銀行やカード会社で、アプリやインターネットバンキングから簡単に住所変更ができます。時間を決めてまとめて手続きを行うと効率的です。金融情報や契約内容に関わる重要な手続きだからこそ、確実に対応しておくことが大切です。